私たちの生活を脅かす自然災害が頻発しています。８月１３日～１４日の千葉県の豪雨では大きな被害が出てしまいました。被災された方々には心よりお見舞い申し上げます。
住宅を新築するための土地を探す場合、色々な条件があると思います。
その条件の一つに是非入れてほしいのが、❝洪水の浸水エリアを避ける❞ことです。自治体が発行しているハザードマップに洪水や津波の浸水エリアが載っていますので参考にしてください。不動産業者から土地を購入する場合は、契約前の重要事項説明で、ハザードマップの浸水エリアの有無を説明することになっていますが、購入の意思決定の前に説明を受けるケースは少ないので注意が必要です。
建設地が洪水の浸水エリアに入っている場合は、リスクを低減する対策が必要となります。
まず、建設地の地盤面の高さの把握が必要になります。これは現地で高さ測量をしなくてもインターネットでの机上検討が可能です。
『地理院地図／ＧＳＩ Ｍａｐｓ｜国土地理院』で検索して、右上にある『ツール／断面図』で任意の２点間の地面の高さを標高で知ることができます。
当該地の最大浸水想定高さ（ハザードマップ）が０.５ｍ～１.０ｍの場合は、現状地盤面の嵩上げと基礎を高くすることで回避可能になります。
１ｍ以上の浸水想定の場合は、建物の浮き上がり防止対策、基礎と土台の隙間の浸水対策、外壁下からの浸水対策、サッシからの浸水対策など難易度が増します。
アーキプラスでは、地面から１階床上までの高さを標準で約８０cmとしています。（一般的には５０cm前後です。）なので地盤高さを２０cm程度上げることで浸水対策が可能になります。
基礎を高くすることのメリット・デメリットは次回説明いたします。・・・・・続く
代表取締役 縣 宏典
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